日帰りツーリング程度であれば装備はほとんど必要ないが、一般的に長期間に渡るものについては、それなりの装備が必要になる。

また、宿泊をどこにするかにより携行する道具も異なる。

一般的に必要なものは次の通りである。自転車走行中は重心を低くするため、背中には過度な荷物を背負わない方がよいとされている。

また、荷物が多くなると機動力がそれだけ落ちることになるため、極力減らすように努力することが重要である。

また、スポーツ振興法では主に健康面から自転車旅行（サイクリング）が奨励され、自転車道の整備等に関する法律により地方自治体が河川沿いなどに自転車道を建設している。

公共交通機関（鉄道や船・飛行機など）で移動する際、自転車を分解して運ぶことを輪行と呼ぶ。また分解することなしに自転車を鉄道車両に持ち込むことを認めるサービスをサイクルトレインという。このほかヤマト運輸が日本サイクリング協会と提携し「サイクリングヤマト便」という制度を運用している。扱いはトラック便の一種である「ヤマト便」になり、一律60kg相当の扱いとなる。（営業所持込または集荷のみ、宅急便取次所では扱わない）。

1980年代になると、シンプルでありながら個性的なデザインを備えたカマキリ型自転車などのファッションサイクルの需要が生じてくる。その中で、ありふれた自転車に対する差別化の手段のひとつとして小径の車輪を採用するものが有り、フレームの形状にも意匠を凝らしやすい小径車輪のミニサイクルは、この分野で一定の地位を得ることになる。

しかし、個性的であることは普遍性に反することでもあり、もとより自転車界の傍流であるファッションサイクルの、さらに支流であるフッションミニサイクルとでもいうべき車種の存在は、無視できるものではないものの、決して大きくはない。いっぽう1990年代以降、本来の乗り降りの容易さなどの利点をさらに伸ばしたバリアフリータイプの製品が、少数ながら一定の市場を得ている。

そのほか広義のミニサイクルに含まれ得る小径折り畳み自転車の流行が、1990年代の後半ごろから目立つようになり、2000年代を迎えても続いている。

なお、2008年12月1日より、この補助（アシスト）比率が緩和され、人力と動力の補助の比率が最大1対2（約66%、走行速度が時速10km未満のとき）、時速10km以上時速24km未満の速度では、速くなるにつれ補助比率が下がり、時速24km以上では補助はなくなる。これは警察庁より正式に公表された。

 この補助比率が緩和された背景には、自転車（電動アシスト）タクシー用途での坂道への範囲を広げるための自治体の要望や、その他の国民の要望があったようである。 

時速24km以上で動力補助がなくなることは変わらないため、スピードが出るようになることはないが、低速度で坂道などを上る際にパワーが上がり効果が出ることが期待されている。

しかし、バッテリーの電力消費も大きくなるため、航続距離を伸ばすためのバッテリーの大容量化や、あえて低補助比率にして電力消費を抑える平坦路走行用のモードが必要になることも考えられる。