通勤・通学に利用されるほか、日常の買い物などに利用される。通勤・通学の場合、自宅から駅までという利用も多く、放置自転車の問題も起こっている。このほか、地域によっては、新聞配達、郵便配達、自転車便、卸売市場関係者、商店、警察官などで職業上の利用もある。駐車違反の取締り強化により、電動アシスト自転車を利用する運送業者も現れている。
また、スポーツ振興法では主に健康面から自転車旅行（サイクリング）が奨励され、自転車道の整備等に関する法律により地方自治体が河川沿いなどに自転車道を建設している。
公共交通機関（鉄道や船・飛行機など）で移動する際、自転車を分解して運ぶことを輪行と呼ぶ。また分解することなしに自転車を鉄道車両に持ち込むことを認めるサービスをサイクルトレインという。このほかヤマト運輸が日本サイクリング協会と提携し「サイクリングヤマト便」という制度を運用している。扱いはトラック便の一種である「ヤマト便」になり、一律60kg相当の扱いとなる。（営業所持込または集荷のみ、宅急便取次所では扱わない）。
